サポート体制

訪問指導：担当者による技能実習生の訪問指導

スタッフ「生活や仕事で何か困ったことはありますか？」
実習生Tさん「この前、仕事で失敗をしてしまいました。仕事を教えてくれる〇〇さんは怒っていませんか？」
スタッフ「〇〇さんから話を聞きました。あの時は少し怒ってしまったけれど、Tさんがいつも一生懸命頑張っていることを知っています。これからも一緒にがんばりましょう。とおっしゃっていましたよ。」
実習生Tさん「そうですか。よかった！いつも〇〇さんは丁寧に教えてくれるので、失敗したことが申し訳なくて。これからも頑張ります。あ、それから、寮のお湯の出があまり良くなくて‥」

訪問指導時の何気ないコミュニケーションの一部ですが、サポート体制の中でも重要な部分です。
仕事で失敗した時に誰もが感じるであろう不安や心配、日常の些細なことまで、訪問指導を通じて把握し、対応いたします。 ちょっとした行き違いで起こるズレは時間が経つほど大きなものとなり、相互理解ができないまま溝となってしまうこともあります。実習実施機関様（以下 受け入れ企業様）と実習生がより良い関係であることは、実習生の仕事や日本語勉強等へのモチベーションにもつながります。また、当組合では毎月担当スタッフ（正職員）が企業様へ訪問します。受け入れ企業様と実習生の状況を常に理解し、より良い関係づくりの架け橋となるよう尽力いたします。

1企業2担当者制：日本人と母語スタッフの2名が専属の担当者として対応

「受け入れ企業様1社に2名の担当者」。
これには大きな意味があります。 母語スタッフは、同郷人としてより深いコミュニケーションを取る中で無意識の内に実習生よりの立場に立ってしまうことがあるからです。 当組合では、日本人担当者を受け入れ企業様よりの立場の担当者と位置づけています。 母語スタッフと常に情報を共有し、受け入れ企業様のニーズを踏まえ、補いきれない部分を日本人担当者ならではの立場でサポートすることで バランスが一方に偏らぬようにする工夫のひとつでもあります。

緊急時の対応：実習生の病気など、緊急時にも即時対応

緊急時の対応は何より重要。
「うちの実習生が車と接触してケガをしました！」
「オナカが痛いと言っており、普通とは違う痛みがあるようで‥」

当組合やサポート担当者の携帯電話には、時折このような緊急対応を要する電話がかかってきます。即時に駆けつけるのが基本ですが、地理的に遠く、それが間に合わない場合もあります。当組合では緊急時の対応策として母国語で書かれた緊急対応問診表に加え、地理的条件を踏まえた独自の緊急対応シート等を作成し、受け入れ企業様に配布しております。

日本語教育

日本語教育：日本語能力試験対策講座の実施（N1、N2合格者複数輩出）

当組合では、技術以外にも大切な財産となる日本語能力の向上施策として、受け入れ企業様の実習生を対象に日本語能力試験の前には合格に向けた対策講座を実施しおり、毎回複数のN1、N2合格者を輩出しています。もちろん日本語能力が全てではありませんが、日本語がよくできる実習生は、受け入れ企業ご担当者様ともうまくコミュニケーションを取れるので、そうでない人と比べ会社をより好きになるだけでなく、技術の習得も早い傾向があります。 日本語能力試験の受験という目標を設けることで、より意欲的に勉強に取り組む者が多くなります。 また、これに合格することは、実習生自身の人生を変えることにもつながります。
日本語能力試験対策講座では過去の実習生の受験データなども参考にし、実習生の日本語能力の向上に役立てています。

現地講習：送り出し機関で5か月間。会話力を重視した日本語講習

日本で実習生になることが決定した実習生は母国で日本語等の勉強を5か月間行います。 当組合では送出し機関と授業の進捗や実習生の様子などの連絡を密に行い入国前から入国後の講習を一貫して行っています。 送出し機関と共に日本語教育を行い、実習生の日本語能力を伸ばす。 これが当組合が作り上げてきた教育プログラムです。

入国後講習：日本での生活マナー・実践的な日本語講習を1か月間実施

日常生活をする上での基礎知識、生活・仕事のマナー教育にとどまらず、受け入れ企業様の現場で使うことになる専門用語を盛り込んだ、実践的な日本語教育も行っています。 これにより実習生は、より円滑に現場に溶け込むことが可能となります。 日常生活で重きをおく項目のひとつに「ゴミの分別」があります。 受け入れ企業様の多くは民営の賃貸アパートを寮として使われます。正しいゴミ出しができないと、近所からの苦情が企業様に直接来ることになってしまうため重点を置いた指導をしています。 入国後講習中、実習生は入国後講習専門施設で寝泊りします。施設では 適時スタッフが指導を行い、多くの実習生は分別収集やご近所付き合いといった、日本独自の生活マナーを講習中に学び、企業様に配属されます。 地域によりゴミの分別は違うため、トラブルを発生させないよう配属の折には地域に沿ったゴミ分別法の指導を行っております。